気候変動と健康

気候変動関連死について

「気候変動関連死」とは？

今、気候変動を起因とする健康被害や死亡者数が増加しています。
気候変動による大気汚染、異常気象・猛暑、媒介生物の生態系の変化、水質の変化、食料不安、
自然環境の悪化等を介して、私たちの健康に様々な影響を与えると言われています¹。

世界経済フォーラムは、気候変動が起因となる健康被害や死亡数が今後さらに増加するとして警鐘を鳴らしています。2050年までに、本来ならば避けられる環境要因によって亡くなる「気候変動関連死」が、約1,450万⼈に上ると報告しています² 。
気候変動は、熱波、⼭⽕事、洪⽔、熱帯暴⾵⾬、台風など、⼈道的緊急事態にも直接関与しており、その規模、頻度、強度は増加の⼀途をたどっています。

これらの気象災害は、直接的および間接的に健康被害を及ぼし、「死亡」「⾮感染性疾患」「感染症の発⽣と蔓延」などのリスクを⾼め、ひいては⼈間社会のあらゆる機能（社会的、経済的状況、医療システムの機能）にまで悪影響を与えます³ 。この影響は、過去数⼗年にわたる健康保健分野における進化を戻してしまう可能性さえあるのです³ 。

気候変動関連死の実態

気候変動関連死による
死亡者数の予測
2050年までに1,450万人²

2020年から世界に蔓延した新型コロナウイルス感染症による年間の最大死亡者数は約350万人⁴
（2021年）でした。気候変動関連死は、この数を大きく上回ることが予測されています。

高齢者は、
熱中症のリスクが高く、
発症すれば重症化しやすい^5,6,7,8,9

全世界において、65歳以上の熱中症による死亡者は、この20年間で70％増加しています。
また、高齢者は、気温が上昇すれば、心停止のリスクが増すことなども
報告されています^5,6,7,8,9。

心臓、腎臓、呼吸器疾患など、
慢性疾患を持つ患者さんのリスク^10,11,12

異常気象による脱水症状や体重減少などは、慢性疾患を持つ患者さんの病気のコントロールも
難しくさせ、また病気を発症する新たなリスクとなり得ます^10,11,12。

日本国内での熱中症の
死亡者は約23年で8倍増加¹³

日本でも2000年から2023年の間で、熱中症による死亡者が207人から1,651人と約8倍に増加しています¹³。

気候変動は21世紀最大級の
公衆衛生の危機

世界的にも新型コロナウイルス感染症の年間死亡者数を上回り^{2, 4}、
日本においても死亡者が増加している「気候変動関連死」は、
21世紀最大級の公衆衛生の危機と言えます。

新型コロナウイルス感染症にワクチンはありますが、
「気候変動関連死」に立ち向かうワクチンはありません。

唯一の解決法は、一人ひとりが気候変動の原因となっている、
CO₂をはじめとした温室効果ガスの削減を行うことなのです¹⁴。

アストラゼネカの環境保全への取り組み

アストラゼネカが気候変動対策に
真剣に取り組む理由

長い歳月と情熱をもって開発され多くの人の力で届けられた医薬品によって
守られた患者さんの命が、今、気候変動の影響で失われる危機に面しています

アストラゼネカは見てきました
多くの科学者のたゆまぬ努力によって不可能を可能にしてきた歴史を
誰もが高品質で安全な治療を享受できるよう、皆保険を通じて国民の健康を通じて守る政府を
どんな状況であっても患者さんに寄り添い、最善を尽くされてきた医療従事者を
国民に薬を届け、医療を支えている様々な医薬品産業の人々を
何度も病に立ち向かってきたがん患者さんや、共に希望を捨てず応援されてきたご家族を
日々治療と向き合い、健やかな暮らしを目指し続けてきた患者さんの努力を

しかし、気候変動はそれらを知らぬ顔で進み行き、患者さんの命を脅かし、そして奪う命の数は新型コロナウイルスのそれを超えているのです

こんな事実は到底受け入れられない、受け入れてはいけない

だからこそ、気候変動対策は私たち製薬会社にとっての義務であり使命だと考えます
サイエンスの力で、限界を超え人生を変えてきた私たちは、地球も社会も健康にしなければならない

たった一つの地球に住むすべての人々の健康のために

アストラゼネカが企業戦略の中心に気候変動対策を据える理由

「脱炭素」が、気候変動による健康への被害に立ち向かう最善策

気候変動関連死の要因となる、気象災害・異常気象などの気候変動は、まさに地球の病とも言えます。その病を治すための方法は、温室効果ガスを削減する脱炭素こそが最善の手段です。そこで、アストラゼネカがこれまで取り組んできた、事業全体で排出されるCO₂の削減を進め方を紹介します。

アストラゼネカがバリューチェーン全体で進める脱炭素化「３つのステップ」について

Step 1
事業活動で発生する
CO₂排出量を評価

アストラゼネカは、ビジネスを行う中で、科学的根拠のある脱炭素目標「アンビションゼロカーボン」を設定し、直接、間接的に排出されるCO₂の量を毎年評価しています。（Sustainable Reportはこちら）そして、WWF、CDP、世界資源研究所、国連グローバル・コンパクトによる共同イニシアティブでるSBTiが、気温上昇を1.5℃までに制限するために2021年に設けた「SBTネットゼロ基準」の認定をうけています。