山村 勇介
Yusuke Yamamura
オンコロジー麻酔・クリティカル事業本部 肺がん領域 東日本営業部 首都圏1課 医薬情報担当者（MR）(2008年4月入社)
新しい負担を強いるからこそ、患者さん第一を徹底する。
2016年3月に製造販売承認を取得した当社の医薬品は、今まで治療効果が限られていた肺がんの一次治療が耐性になった際に治療手段となり得るもの。有効性や安全性は科学的に立証されており、革新的な医薬品であることは確信していましたが、今まで必須ではなかった侵襲性のある検査を患者さんに強いることになることが難点でした。検査は気管支鏡などでアプローチしてがん細胞を採取するのですが、患者さんに新たな負担を強いるだけでなく、検査をしても医薬品を投与できるのかは100%判別できるわけではありません。患者さんを第一に考える医師としては、患者さんへの負担を危惧して、侵襲性のある検査を控えざるを得ないケースもある状況でした。苦しんでおられる患者さんのもとに医薬品を届けるため、自分には何ができるのか。試行錯誤の結果、担当する病院で肺がんを診ている医師にご意見をいただきながら、医薬品が患者さんにもたらすベネフィットと負担を考え、十分かつ適切なタイミングにて、医薬品を待っている患者さんに沿った情報提供を実施することで、「この患者さんになら、侵襲性のある検査を実施しても、自社の医薬品が必ず貢献できる価値がある」と、医師に納得してもらう。時間はかかっても、それが一番の近道だと考えたのです。
多くの医療機関を通じて患者さんに貢献することができた。
まずは医薬品の価値を理解してもらうため説明会を実施し、その後は、医薬品を待っている患者さんを持つ可能性がある医師を中心に個別にじっくりと話をしていきました。同時に各病院の検査体制の現状と理想とされる環境のギャップを確認し、検査環境が整っている施設の情報をチーム内で共有。また、検査をテーマにした講演会を実施するなど、環境整備を進めてもらうための取り組みも行いました。その結果、私を含めてチームで多くの施設に当社の医薬品を採用していただくことができ、全国一位の採用率となりました。患者さんを第一に考える医師の目線で、この医薬品がどう患者さんに貢献できるのかを考え抜き、情報をチームで共有する。MRは外に出れば単独で行動することが多いのですが、多くの人を巻き込むことで、患者さんへの貢献をより強力に推進できるということを感じることができました。
※記事内容及び社員の所属は取材当時のものです。
