医薬品に同梱されている、薬の使用方法や効果、副作用などが記載されている「添付文書」の紙から電子化への移行が日本で開始され、アストラゼネカ日本法人では率先してその取り組みを進めました。結果、年間で約3,000万の紙の削減を実現することが可能に。こうした取り組みも、地球温暖化を食い止めるための一歩となると信じ、私たちにできることから精力的に進めています。
薬機法改正に伴い、医薬品の添付文書は紙から電子へ
医薬品に同梱された「添付文書」には、薬の使用方法、効能、副作用などの重要情報が記載されています。従来、添付文書は紙で提供されていましたが、二つの問題が指摘されていました。一つ目は、添付文書が改訂された場合、既に医療機関に納品された製品の添付文書は最新情報ではなくなってしまうこと。二つ目は、多くの同一の医薬品等が医療機関や薬局に納品されているなか、製品一つひとつに添付文書が同梱されている状況は、紙資源の浪費に繋がっていることでした。
これらの問題点を踏まえ、2021年8月1日に施行された「医薬品，医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（以下、「薬機法」）」改正後の制度では、紙の添付文書は原則として廃止され、電子的な方法で閲覧することが基本となりました。電子への移行期間は、2021年8月1日から2023年7月31日までと定められました。
パイオニアとして自分たちにできること、医薬品の添付文書電子化にいち早く着手
英アストラゼネカでは、地球温暖化を1.5℃以下に抑えるというパリ協定の目標に基づいて定めたサステナビリティ戦略「アンビション・ゼロカーボン」に沿って、温室効果ガス排出量の削減を加速させています。日本法人の生産拠点である滋賀県の米原工場でも、環境保全、そして最新の添付文書情報を公開するという観点から、できることからすぐにとりかかろうと、率先して電子添付文書への切り替えへと舵をとりました。
移行が始まった2021年8月の包装分より、米原工場で製造する製品の添付文書は段階的に電子移行を始め、期限より前倒しで全製品の添付文書電子化が完了しました。今では、スマートフォンやタブレットで製品の外箱や容器に印字されたGS1バーコードを専用のアプリケーション「添文ナビ」を用いて、独立行政法人医薬品医療機器総合機構のホームページから最新の添付文書が閲覧できます。
スマホやタブレットから最新の添付文書の確認が可能に
年間で樹木4,500本に相当する紙の削減を実現 – 地球温暖化を食い止めるための一歩
この取り組みの環境へのインパクトは思いのほか大きく、アストラゼネカ日本法人の製品添付文書を紙から電子に切り替えることで、年間約3,000万枚分の紙が削減されました。これは、廃棄物の量に換算すると約180トン、樹木に換算すると約4,500本に相当します。
アストラゼネカ日本法人のこの取り組みは、世界中のあらゆる医薬品情報のデジタル化を先導する取り組みとして、海外メディアでも報じられました。英アストラゼネカでも日本の取り組みは参考にされており、世界各国の拠点における添付文書の電子化が検討されています。
紙を電子化するというこの取り組みは小さな一歩かもしれませんが、地球温暖化を食い止めるための確かな一歩になると信じ、アストラゼネカでは環境保全においても今後も着実な歩みを進めてまいります。
