#患者団体 の皆さまとパートナーシップを築いていく活動の一環として開催した「アストラゼネカ患者フォーラム2024」（2024年10月7日開催）では、患者団体代表者などの多彩なパネリストが登壇し、#治験 へのアクセス改善について、それぞれの立場から活発な議論が展開されました。
「規制緩和で治験情報格差の解消を」
#天野慎介 氏（全国がん患者団体連合会 理事長）は、「患者さんのニーズに合致せず障壁となっている薬機法を変える必要がある」とし、治験の情報を患者さんに直接伝えることができるよう、規制を緩めるべきだと指摘しました。
「情報提供はもっと患者目線で」
#桜井なおみ 氏（CSRプロジェクト 代表理事）は、「患者さんにとって治験は治療選択肢の一つ。治験情報が渡されない、しかも探せない、その状況を変えたい」と話し、治験情報公開サイト（jRCT）の改善や、病歴データを活用した治験マッチングシステムの構築を提案したほか、患者さんへの情報提供はプル型からプッシュ型（患者さんが治験に参加する機会を逃すことがないよう、個人に直接リーチする公平なアプローチ）へと転換していくべきだと提言されました。
「治験について正しい理解を」
#轟浩美 氏（希望の会 理事長）は、「命は待ってくれない。患者さんは自分で行動を起こすことが大事」とし、特に診断直後の患者さんに対して適切な情報提供が必要であること、そして治験について理解を深めてもらうため、患者家族への教育活動も重要だと訴えました。
「日本全体での治験啓発を」
#眞島喜幸 氏（パンキャンジャパン 理事長）は、治験参加率の高いイギリスでの啓発活動「It's OK to ask」キャンペーンを例に挙げ、「患者さんが医師に治験について質問しやすい環境づくりが大切」だと訴えました。
「治験情報をいかに効率的に届けるか」
#長谷川一男 氏（肺がん患者の会ワンステップ 理事長）からは、治験参加者へのアンケート調査の実施報告がありました。患者さんがどのようなルートで治験情報を入手し、実際の参加に至ったかについて、現段階での分析結果が共有され、より効果的な情報提供のあり方を考える上で貴重な示唆をいただきました。
「テクノロジーで患者負担軽減を」
当社の亀尾祐子（臨床開発統括部長）は、「#分散型臨床試験 （Decentralized Clinical Trial=DCT）」を推進すべく、現在開発中の臨床試験参加者用アプリ「Unify」を紹介し、患者さんの負担軽減と、より多くの方の治験参加を可能にするテクノロジーでの解決策を提示しました。
これらの意見を受け、ファシリテーターの#市川衛 氏（メディカルジャーナリズム勉強会 代表理事）は、パネリストの提言が同じ方向を向いていることを評価し、来年のフォーラムでの進捗報告に期待を寄せました。
アストラゼネカは、これらの貴重なご意見を踏まえ、治験へアクセスしやすい社会実現に向けて、患者さん中心の治験環境整備を進め、革新的な医薬品をより早くお届けできるよう努めてまいります。
アストラゼネカは、患者団体のみなさまと継続的な会話を重ねながら、治験へアクセスしやすい社会の実現に向けて共にアクションを起こしていきたいと考えています。
