【喘息患者さんの実態調査 第二弾】 喘息患者さんの4割以上が自己判断による通院や服薬の中止・回数変更をしたことがあると回答。その約4割が発作・症状悪化などの影響あり

~ 6割の喘息患者さんが治療や処方内容が3年以上同じ ~

アストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:ステファン・ヴォックスストラム、以下、アストラゼネカ)は、気管支喘息患者さんを取り巻く現状や喘息治療の実態を明らかにすることを目的とした患者調査を、全国の気管支喘息患者さん※1 3000名を対象に、近畿大学病院 病院長 東田 有智先生の監修のもと実施しました※2。今回は8月9日に発表した第一弾調査結果につづき、第二弾として「喘息患者さんの通院・服薬の現状」編の結果を公開します。調査結果は、全国を8つの地方(北海道地方、東北地方、関東地方、中部地方、近畿地方、中国地方、四国地方、九州・沖縄地方)※3にわけ地域の傾向も分析しています。

第二弾「喘息患者さんの通院・服薬の現状」編の主な調査結果は、以下の通りです。

今回の調査を監修した近畿大学病院 病院長 東田 有智先生は次のようにコメントしています。「今回の調査結果1および2からわかるように、喘息は、治療期間が長期にわたる、付き合いが長い疾患です。継続的な治療が大変重要ですが、自己判断で通院や服薬を中断した経験のある患者さんはおよそ半数に上り、その理由には、『症状がなくなったから』が最も多い結果となりました。また、通院や服薬を自己判断で中断し、喘息の発作や症状悪化などを引き起こした経験がある方は4割以上でした。喘息は一旦症状が落ち着いても、継続して症状をコントロールすることが大切です。継続治療によって健康な人と変わらない生活を送ることができる、という点をあらためてお伝えしたいです。新しい治療選択肢も含めて、自分の状態に合った治療を主治医と相談し、喘息の管理目標である『症状のコントロール』と『将来のリスク回避』を目指しましょう。」

第一弾のプレスリリースは以下にてご覧いただけます。
https://www.astrazeneca.co.jp/content/az-jp/media/press-releases1/2019/2019080901.html

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アストラゼネカにおける呼吸器疾患について
呼吸器疾患はアストラゼネカが注力する3つの疾患領域のひとつで、2018年には世界中の1,800万人以上の患者さんに維持療法として当社製品をお届けしました。アストラゼネカは、吸入配合剤を中心に、特定の疾患治療のアンメットニーズに応える生物学的製剤や、疾患原因を解明する革新的なサイエンスを通じて、喘息およびCOPD治療を向上させることを目指しています。
アストラゼネカは、呼吸器領域における40年の歴史をさらに発展させており、当社の吸入器技術はドライパウダー吸入器(DPI)、加圧噴霧式定量吸入器(pMDI)、ならびにエアロスフィア・デリバリー・テクノロジーなどに及びます。また、当社の生物学的製剤には、現在、重症喘息治療薬として承認され、重症鼻ポリープ症等の治療薬として開発中のファセンラ(抗好酸球、抗IL-5受容体ɑ抗体)、および重症喘息の第III相試験を実施中で、米国食品医薬品局から画期的治療薬指定(Breakthrough Therapy designation)を受けている tezepelumab(抗TSLP抗体)が含まれます。アストラゼネカは、肺上皮組織、肺免疫、肺再生および神経機能に焦点を当てた、基礎疾患のドライバーを解明する研究に注力しています。

アストラゼネカについて
アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ・医薬品企業であり、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝疾患、および呼吸器の3つの重点領域において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。当社は、100カ国以上で事業を展開しており、その革新的な医薬品は世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細についてはastrazeneca.com または、ツイッター@AstraZeneca(英語のみ)をフォローしてご覧ください。
日本においては、主にオンコロジー、循環器・代謝/消化器疾患、呼吸器疾患を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。当社についてはastrazeneca.co.jpをご覧ください。