アストラゼネカ株式会社 頭痛で会社は休みにくい、でも気にしすぎ? ~日本初の頭痛に悩む人と部下を持つ会社員/公務員を対象にした頭痛に関する認識調査より~

アストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:ブルーノ・アンジェリシ)では、「頭痛に関するアンケート調査」を2001年1月上旬に実施しました。これは、首都圏と近畿圏に在住する頭痛に悩む会社員/公務員208名、および部下を持つ会社員/公務員261名を対象に調査を実施したもので、職場で頭痛に悩む人とその周囲の人々を同時に調査した「働く人と頭痛」に焦点を置いた、頭痛に関する認識調査としては国内初めてのものです。
また、同社では、同時期に全社員を対象とした社員調査「慢性頭痛に関するアンケート」を実施し、その結果 をまとめました。

調査結果の概要は次のとおりです。

  • 頭痛がおよぼす生活、仕事への支障について聞いたところ、支障に関する認識は、腹痛や風邪、熱などの他の症状に対するものと比べ、頭痛で悩む人と部下を持つ人との間に大きな隔たりがある。
  • 頭痛で悩む人は、これまでに頭痛で会社を欠勤、遅刻、早退したことは無かったが、その必要性を感じていると答えた人が43%であった。
  • 頭痛で悩む人のうち、受診している人は11%、市販薬ですませてしまう人が60%、特に何もせず我慢している人が20%以上であった。
  • 部下を持つ人の約50%が、頭痛で欠勤や遅刻、早退をするのは仕方のないことと答えた。

以上のことから、「慢性的な頭痛は治療を必要とする病気」としての認識が頭痛に悩む人々とその周囲の人々の両者ともに低いため、頭痛に悩む人が感じている日常生活への高い支障も理解されにくいと考えられます。その結果として、頭痛に悩む人は発作時においても頭痛を理由に会社を休んだり、遅刻、早退をしにくいと思っていることが分かりました。

一方、弊社社員を対象に行った「慢性頭痛に関するアンケート」からは、頭痛は医師の診断、治療が必要な病気であることは80%の社員が認知しているものの、依然として社内での頭痛に悩む人への理解が低いということが分かりました。

こうした結果をふまえ、アストラゼネカ株式会社では、今後も社員への頭痛に関する啓発、情報提供を社内報などを通 じて行っていくと同時に、引き続き一般市民に慢性頭痛への理解の重要性を訴えていきたいと考えております

添付資料

頭痛で会社を欠勤、遅刻、早退したことは無かったが、その必要を感じたと答えている人が43%
(調査結果1)頭痛が及ぼす生活、仕事への支障に関する認識は、腹痛や風邪、熱などの他の症状に対するものと比べると、頭痛で悩む人と部下を持つ会社員/公務員との間に大きな隔たりがあることが分かりました。頭痛に悩む人々は頭痛を腹痛や風邪、発熱などと同様に生活や仕事への支障が大きいと感じ、他の症状より大きなストレスを感じています(調査結果2)。しかし、頭痛に悩む人の半分以上は、欠勤や早退、遅刻の理由にしづらいと思っています。
実際、この一年間に頭痛で欠勤、遅刻、早退をしたことがあるか、という質問に、まったく無かったが必要性を感じた、と頭痛に悩む人の43%が答えています(調査結果1)。
これらのことから、頭痛に悩む人は頭痛で休んだり、遅刻、早退するのを躊躇しており、その結果、生活や仕事への支障が大きいことが周囲に理解されず、頭痛ぐらいでは仕事を休めないという認識が生まれ、悪循環が続いていると考えられます。

頭痛で欠勤、遅刻、早退することに対し、「仕方のないこと」と思っている上司は約半数。
これに対して、部下を持つ会社員/公務員を対象に、頭痛で部下が休むことについてどのように感じているかを質問したところ、約半数の人が「仕方がない」(調査結果4)と答えていることから、頭痛で欠勤や遅刻、早退をするのは頭痛で悩む人が思っているほど困難ではないといえます。

それなのになぜ頭痛をかくす? 頭痛は病気ではないのか。
調査結果から、頭痛はストレスを感じる症状であり、生活、仕事への支障が大きいにもかかわらず(調査結果2)、受診している人は11%に過ぎず、市販薬で済ませてしまう人が全体の60%以上、また、特に何もせず我慢している人が20%以上も存在しました(調査結果3)。頭痛に悩んでいる人でさえ、頭痛は医師による治療が必要であるという認識が低く、また周囲の人の理解も得られないと思っており、頭痛で悩む人はさぼっている、怠け者、などといった周りからの誤解を避けるため、人知れず苦しんでいると考えられます。
頭痛は医師による診断と個人に適した治療が必要な病気である、という認識が社会全般に浸透すれば、頭痛で悩む人が積極的に治療に取り組む環境も整い、ひいては職場での頭痛に対する認識も改善し、頭痛患者のQOL向上に大いに役立つといえます。

社員対象のアンケートも実施。
アストラゼネカ株式会社では、頭痛に関する認識調査と同時期に全社員を対象に「慢性頭痛に関するアンケート」を実施したところ、80%の人が『頭痛は医師の診断と治療が必要な病気である』と回答(調査結果5)。しかし、頭痛に悩む社員を対象に、周囲の頭痛への理解について質問したところ、『会社の上司や同僚の理解がある』と答えた人はわずか9%に過ぎませんでした(調査結果6)。
同社は、2000年6月に『頭痛休暇制度』を制定、頭痛で悩んでいる人が治療に取り組める環境を整え、慢性頭痛の理解を促進するための活動に取り組んできました。今回のアンケート調査から、頭痛に関する一般的な認識よりも同社社員は正しく認識しつつあるものの、依然として社内での頭痛で悩む人への理解が低いということが分かりました。

調査結果(会社員/公務員を対象とした調査)

見出し1
 頭痛に関するアンケート
主な調査結果グラフ1調査結果2見出し2グラフ2見出し3グラフ3調査結果3見出し4グラフ4調査結果4グラフ5調査概要社員アンケート主な調査結果2
調査結果5グラフ6調査結果6グラフ7